研究業績

本研究の目的は，幼児期後期（3歳）から児童期後期（10歳）にかけて，子どもの外在化問題，内在化問題，向社会的行動の間にどのような経時的相互関係が認められるかを発達カスケードの枠組みに基づき，検討を行うことであった。妊娠期から10年間継続している縦断調査において，子どもが3歳―10歳時の8年間に調査協力が得られた母親210名が回答した子どもの行動評価を用いて，交差遅延効果モデルによる分析を行った。その結果，母親の抑うつを統制しても，すべての時点の外在化問題が向社会的行動に負の効果を及ぼしていた。また，7歳の外在化問題は，8歳の内在化問題に正の効果を及ぼし，9歳の向社会的行動は，10歳の外在化問題に負の効果を及ぼしていた。以上の結果は，発達カスケードを裏付けるものであるとともに，幼児期から児童期においては年齢を問わず外在化問題に介入することが重要であることや，児童期前期の子どもの外在化問題や向社会的行動への介入がその後の子どもの行動上の問題を抑制する上で重要であることが示唆された。