研究業績

2023年

査読付学術論文

• 直原康光・安藤智子・菅原ますみ (2023). 離婚後の父母コペアレンティングと子どもの適応の相互関係―交差遅延効果モデルによる検討―　教育心理学研究, 71 (2), 117 - 130.

  • DOI: https://doi.org/10.5926/jjep.71.117
• 直原康光・曽山いづみ (2023). 離婚後子どもと同居する母親の支援ニーズや必要とするサポートに関する研究ー北陸4県と離婚率が高い県の比較を通じてー　離婚・再婚家族と子ども研究 (5), 37 - 50.
• 直原康光・登藤直弥・荒牧美佐子・塩崎尚美・久保尊洋・安藤智子 (2023). 幼児期後期から児童期後期の外在化・内在化問題，向社会的行動の経時的な相互関係：8年間の縦断データを用いた交差遅延効果モデルによる発達カスケードの検討　発達心理学研究, 34 (3), 208 - 218.

  • DOI: 10.11201/jjdp.34.208
• Jikihara,Y., Nozawa, S., Ando, S., Schramm, D. G., Higginbotham, B. J., & Adler-Baeder, F. (2023). Exploring the Factor Structure and Concurrent Validity of Two Stepfamily Measures for Japanese Couples 　Journal of Divorce & Remarriage, 64 (2-4), 156–172.

  • DOI: 10.1080/10502556.2023.2242751

書籍

• 直原 康光 (2023). 離婚後の親子関係／子どもの養育　日本家族社会学会 (編). 家族社会学事典（pp.410-411）　丸善出版.

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報告書

• 日本加除出版(研究協力者:直原康光・棚村政行・浜田真樹・平田彩子・福丸由佳) (2023). 養育費・面会交流の取決め等を促すための自治体における情報提供の在り方及び離婚後の子育てについての情報提供の在り方に関する調査研究業務報告書　.

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学会発表（口頭）

• 曽山いづみ・直原康光・大西真美・大瀧玲子・山田哲子・福丸由佳 (2023). Families Transitions Guideプログラム等の概要（会員企画ラウンドテーブル「高葛藤離婚事例への支援・介入プログラムの適用可能性に関する検討①」）　日本離婚・再婚家族と子ども研究学会第6回年次大会抄録集, p.7. 東京国際大学.
• 直原康光・小田切紀子 (2023). 日本語版別居・離婚家族のリスクアセスメントツールの 開発と試行的運用―ADR による調停における試行的運用を通じて―　日本離婚・再婚家族と子ども研究学会第6回大会抄録集, p.12. 東京国際大学.
• 曽山いづみ・直原康光・小川洋子・渡部信吾 (2023). 親の離婚を経験した児童期後半から思春期の子どもと同居母親の対応データを用いた検討：それぞれが面会交流をどのように受けとめ，離婚に対する説明をどのように認識しているのか（会員企画自主シンポジウム「離婚を経験する家族に必要な支援とは？実証的研究の知見から」5AM1-F-SS06）　日本発達心理学会第34回大会発表論文集，pp.79-80. 立命館大学.
• 安藤智子・菅原ますみ・荒牧美佐子・久保尊洋・塩崎尚美・直原康光・登藤直弥 (2023). 幼児期後期から児童期後期の外在化・内在化問題行動，向社会的な行動の経時的な相互関係（会員企画ラウンドテーブル「妊娠中から10年間の父母データの探索的な検討：父母の抑うつ・夫婦の関係性・養育行動・子どもの行動の軌跡」（4PM2-I-RT09））　日本発達心理学会第34回大会発表論文集，p.104. 立命館大学.

学会発表（ポスター）

• 安藤 智子・直原 康光・塩崎 尚美・登藤 直弥・久保 尊洋・荒牧 美佐子 (2023). 母親・父親の抑うつと関連要因：妊娠期から産後10年までの検討　第19回日本周産期メンタルヘルス学会学術集会.