日本では，年間約20万人の子どもが親の離婚を経験しており，離婚時や離婚後に問題となる子どもの親権，養育費，面会交流などを巡る社会的な課題が山積しています。しかし，日本における研究はまだ少ない状況にあります。そこで，本研究室では，現在，

　①離婚後の父母や親子の関係性と子どもの適応との関連

　②同居親の面会交流の受けとめとその関連要因

　③ステップファミリーがストレスなく生活するために必要なこと

などについて，心理的観点から研究を行っています。

　子どもが親の離婚・再婚にうまく対処し，親の離婚・再婚に伴う苦痛が低下することを目指します。また，より良い親同士の関係，親子の関係を模索することで，親自身のストレスが軽減されることを目標とします。